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会社は社会を変えられる

“グーグル”の逆説から見えてきた、未来をつくる企業のかたち。 政府や市民セクターが解決できない社会課題に対して、期待される企業のはたらき。 あなたの会社はいま、何を求められているだろうか！？ 日本企業のあいだでも企業の社会的貢献(CSR)は浸透しているが、 その成果は報告書などで紹介されるものの、 多くがマーケティングやリクルーティング、福利厚生の一環にとどまっているのが実情である。 「自らが社会課題をどう設定するかという視点に立たない限り 日本の会社のCSR活動は“実行することに意義がある”というレベルから 脱却できないだろう（小宮山宏）」 「大企業のリソースとCSR的な発想を持った人が結びつくと、 大きなパワー、社会を変える力を発揮できます。 CSR部門にいなくてもCSRは可能です。（岩井克人）」 他社との差別化、自社のイノベーションにつながる「攻めのCSR」につなげるにはどうしたらよいのか。 東京財団「CSR研究プロジェクト」企業調査から得られた知見をもとに、 戦略的にCSRに取り組むことで本業におけるイノベーションにつなげている 「社会を変えていく会社」のあり方を考える。 ≪CSRベストプラクティス掲載≫ 損保ジャパン、伊藤忠商事、武田薬品工業、キリン、電通、曙ブレーキ工業