ウクライナ危機による肥料・飼料高騰、食料安全保障、新型コロナ危機、大型の台風など頻発する自然災害――。ある新規就農者は研究機関と連携して生産手法を磨き上げ、難しさが指摘されることの多い有機栽培で急成長した。別の農業法人は栽培効率を飛躍的に高め、災害に負けない強靱な経営体質をつくりあげた。打てる手のすべてを動員し、台風の被害を抑える策を練る経営者もいる。農協もまた本来の機能を発揮すれば、期待に応えるポテンシャルがあることが明らかになった。そして新たに登場した若き農業者は、世界情勢を読みながら農政のはるか先を行き、日本の農業の新しいかたちを創造しようとしている。不連続な危機に対応しさらなる進化を遂げようとしている日本の農を日経新聞論説委員が活写。