安易な人員削減では目先の効果すら得られない

米労働統計局によれば、２０００～２００８年、２０１０～２０１３年に、毎年８８万人から１５０万人が一時解雇された。景気拡大中でさえそうだった。あまりに安易なレイオフが横行している。しかしその結果、株価が下がったり、収益性が低下したり、ひいては倒産に至る企業も少なくない。従業員のモチベーションや質も下がる。実は、近視眼的にレイオフするよりも、慎重な人員転換を計画するほうが、技術変革や競争の激化にうまく対応できる。ＡＴ＆Ｔ、ミシュラン、ハネウェル、リクルートなど、成功企業の事例からその方法を提示する ＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2018年12月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。